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2020.2.1

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理容室と美容室「どこが違うの?」「どっちに行ったらいいの?」

こんにちは 勝村大輔(@gunners5050)です。

この記事を書いているボクは、現役の美容師です。

美容師歴は25年、人口20万人の市内に20坪ほどの小さな美容室を営んでいます。お店はまもなく開業から15年目を迎えます。

 

先日に下記のツイートをしました。

 

理容室と美容室の違いはかなり曖昧

✅美容室で男性カットはNG
✅理容室で女性のカット&パーマNG
✅縮毛矯正は両方ともOK(記載なしなので)

もう一緒にしちゃったら?

上記を深掘りします。

ラインナップは下記のとおりです。

  1. 理容室と美容室の違い
  2. 美容室は供給過多、理容室は存続危機
  3. なぜ一緒にならないのか?

1. 理容室と美容室の違い

理容室→男性専用
美容室→女性専用

 

一般的に、このようなイメージが定着していますが、近年は、美容室を訪れる男性も多く、その一方で、理容室を利用する女性も少なくありません。

では、なぜ上記のイメージが先行しているのかというと、美容師と理容師、それぞれが法令のもとに許されている施術が異なるからです。

 

上記によると、

  • 美容師の男性カットはNG
  • 理容師の女性パーマはNG
  • シェービング(顔剃り)は△

 

となっていますが、昨今では「美容師でも男性カットが許されるのでは?」といった規制緩和の動きもあるようです。

となると「理容師が女性にパーマをかけてもいいのではないか?」となるわけで。まぁ、消費者にとってはどうでもいい、不毛な論争が未だに繰り広げられているのが現状です。

なぜ、このような曖昧な棲み分けが存在しているのか。それは理容師と美容師、それぞれが取得する国家資格が異なるからです。

下記に、国家試験の実技カリキュラムの違いを並べました。

〈理容師国家試験〉

  • カット(刈り上げ)
  • シェービング(顔剃り)
  • 整髪(7:3分け)

 

〈美容師国家試験〉

  • カット(おかっぱスタイル)
  • ワインディング(パーマのロッド巻き)
  • オールウェーブ(現存しない昔の髪型)

 

「おいおいっ!」と思わずツッコミを入れたくなるほど、古めかしい実技試験が未だに行われていますが、たしかに理容師と美容師の国家試験の内容は、大きく異なります。

上記を踏まえると、

 

  • シェービング(顔剃り)を希望する男性は、理容室を利用した方が良い。
  • まつ毛エクステを希望する女性は、美容室か専門店を利用した方が良い。
  • 男性カットも女性パーマも好きな方を利用すれば良い。

 

コレが結論です。

時代遅れの法令は、ほぼ遵守されておらず、もはや理容と美容に分ける意味すらありません。

トレンドを追求するサロンや、40歳以上の女性の美しさを追求サロン、安価で気軽に利用できるサロンなど、お店が目指す方向性に合わせて、お客さま自身の判断で選択する。

コレがベストです。

2. 美容室は供給過多、理容室は存続危機

「美容室はやたら増えてるけど、床屋さんって減ってない?」

こんな声をよく耳にしますが、まさしくその通りです。

下記は美容室と理容室(床屋)の件数です。

 

  • 美容室(25万1140件)
  • 理容室(12万2539件)

 

昨年(2019年)美容室は最高件数を記録し、その一方で、理容室は年々減少が続いています。

美容師と理容師の人数もまた対象的です。

 

  • 美容師(52万3543人)
  • 理容師(22万1097人)

 

理容師を目指す若者は年々減少しており、平成29年度の理容学校入学者数は649人と過去最低を更新。

それにしても全国で649人はあまりに少な過ぎます。

美容室は生存競争が激しく、その一方で、理容室は存続危機に立たされています。

なんとも対照的な現状です。

3. なぜ理美容は一緒にならないのか?

これについては「ナゾ」としかお答えできません。

近年、1000円カットをはじめとする格安店が続々とオープンしています。

店舗を開設するにあたって、保健所への登録が義務付けられていますが、

理容室として登録したお店は理容師が勤務。美容室として登録したお店には美容師が勤務します。

しかし、両店とも業務内容は同じです。

お客さまからしてみたら、はたして自分の髪を切っている人が、理容師なのか、美容師なのか、見分けがつかないのです。

それなのに、なぜ理美容が統合しないのか。

その理由は、嗜好の違いかもしれません。

 

理容師=職人気質
美容師=トレンド志向

 

理美容師それぞれに、異なるこだわりがあるのも事実です。

ですが、美容師といえども、各々が異なる志向があるわけで、上記は争点にはなりません。

理容業界と美容業界、それぞれのトップが手を取り合う時代は、果たして訪れるのだろうか。

既得権益を手放す決断が待たれます。

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